若手社会学研究者が研究機関就職に際し求められる要件・その他活動履歴

社会学なんか学んでも…？

約10年前、筆者が修士課程進学をする際、よく言われていたのは「研究者なんかなれっこない」「博士課程は全員討ち死に」というもの。「博士が100人いる村」が、真実味のあるエピソードとして受け取られていた時期だった。進学する時は元いた大学の教員から「東大社会学なんて三振かホームランしかないようなとこに行ってどうする！」と言われたこともある*1。なので、正直修士課程進学時も、博士課程は念頭にはあったが、行ける自信は無かった。学振が当たったときだろうか。進学しても良いと思ったのは。

で色々有り、博士号を取って、学振PDという社会学では恵まれたポジションを獲得した。だが任期が3年しか無いということで、すぐに就職活動が始まる。

結論から言えば、聞いていたほど就活は厳しくはなかった。もちろん、メンタルには相当来るし、用意する書類や面接準備も民間就活とは比べ物にはならないのだが、修士時代に就活した時のスキルはかなり活きたし、何より書類通過率もそこまで悪くはなかった。

これは、筆者が特別恵まれている、というわけではないと思う。色んな先生方の話を聞く限り、首都圏の比較的恵まれた大学であっても、近年の社会学関連ポストの実質倍率は数十倍程度になるケースが珍しくない。少なくとも10年ほど前の就職倍率200倍、みたいな時代は過ぎ去ったと見てよいのではないか。

とはいえ、別に誰でも良いというわけではない。足切りラインは存在しており、また面接に呼ばれたからと言って確実に取られるわけではない。そのあたりには色んなスキルもある。というわけで、以下では就活した感じの備忘録を載せておく。あくまでも、筆者が自身の経験をまとめるために作ったものであることには留意されたい。

面接の構成

筆者の経験上、面接はほぼ以下の構成である。

模擬授業：30分程度

20分~40分程度というところが大半。なので、基本的には授業の一部分を切り取る形となる。

模擬授業の形式は、1回目をしてくるケース、自由のケース双方がある。また、科目内容を具体的に指定してくるケース、そうでないケース双方がある。これらは、面接時に通知されるので、先方の要望をきちんと汲み取る必要がある。

模擬授業時において重要なのは、「授業全体の資料を作っておく」ということ。授業の全体像を見せることが肝要で、シラバスの提出が求められない場合も配布資料に含めておくと良い。

というのも、30分というのは確かに授業の上手い下手を見るには十分だが、その授業の教育的価値を捉えるには、時間が足りないから。そして多くの先生は（私も含め）そんな授業が上手くないので、結局はこの教育的価値が結構響いてくる。自分が教えられる内容のうち、この教育的価値が分かりやすい単元を、模擬授業では実施すべきである。逆に言えば、指定されていないのに1回目ガイダンスをやるべきではない。

なお、当たり前だが予行演習はしたほうが良い。筆者はだいたいファーストドラフトを一週間前に作って、毎日一回予行練習→修正を4回ぐらいやるという感じで資料を作っていた。

さらに、可能ならばどういう人が面接官なのかを想定して、授業は組み立てること。専門分野、人員構成、職員は聞くのか、など。

面接：30分程度

基本的に聞かれるのは以下のようなことである。

研究に関すること

今後の研究の進め方や、抱負などが聞かれることも多いが、いつも、というわけではない。どちらかといえば、今までやってきた研究がどのようなモチベーションで、どうしてこんな研究をしているのか、が問われることが多い。

これに答えるためには、後のセクションにも関わってくるが、教育・研究等に関する「なぜ」を解消する、「一貫性のあるロールモデル」を作っておくと良い。個人的エピソードを織り交ぜつつ、今の研究・教育業績が過去からの一貫した積み上げによって生成されたと他者に納得させられるような語りの構造を作っておくということである。イメージとしては、DC応募書類の、「研究者像」を書くイメージに近い。

教育に関すること

基本的に模擬授業の内容に関する質問が来ることが多い。なぜこの授業単元を選んだのか、いつもこのような感じでこういう授業をやっているのか、全体の構成はどのようなものか、意図している教育効果はどのようなものか、など。ゼミや社会調査実習を持つ場合は、その具体的な設計を考えておくのも大事。

また大学のレベルやポジションにもよるが、よく言われるのは、「大学院生を育てるポジションじゃないぞ」ということ。つまり、学部教育がちゃんとできるか、その点に熱意があるかを見られている。

もちろんこれは「わかっております！」というしかないのだが、学生にどうわかりやすくものを教えるのかを伝えることが肝要、という感じ。

「〇〇」という科目できますか？という依頼が来ることもある。また、過去の教歴において、どのような経験があるのかを詳細に聞かれることもある。

「雑務」に関すること

なぜかはわからないが、「うちに来たら雑務があるぞ！」と脅すような質問はよく来る。そんなことは重々承知で応募していると思うのだが……雑務の内容は大学によるが、委員会、受験試験作問、オープンキャンパス、学生引率などが一般的。

これはもう、「はいはい」という感じで全面的にOKを出すしか無い。なお、「雑務」の量や質は、大学でだいぶ違うので可能なら事前に内情を知っている人に話を聞いたほうが良い。

その他

志望動機、この大学に入ったら何をしたいか、うちの大学の強みはなにか、なんてことを聞いてくる大学もある。こんな事聞いてくる時点で……と思わなくもないが、一応民間就活のような感じで、頭にロールモデルを作っておくと良い。

逆質問の時間は一応設けられているが、ほぼ無い（5分程度）ことも多い。なので、それほどこちらから質問を考えておく必要はないが、可能なら2~3問程度考えておくと良い。筆者は大体ゼミの運営法や、学生の傾向、委員会や広報業務の詳細について聞いていた。

なお、これをやっていたから良かったということは無かったが、筆者は面接に呼ばれた大学は、大学の決算・認証評価書類を数年分読むことにしている。その大学の財務情勢や、今後力を入れたい事業、第三者評価などを頭に入れておくと言った感じ。

専任講師・テニュアトラック助教職にて、面接に呼ばれる際に必要な「スペック」（2023年現在・社会学の「質」系でフィールドワークが求められない場合）

必要度　☆3（ほぼ必須）

博士号　

とうとう旧態依然たる日本社会学界においても、博士号は必須となりつつある。もちろん、満期退学で就職している人もまだまだいるが、明らかに打率に影響する。経営が安泰な大学の常勤テニュア職となると、ほぼ必須ではないか。

なお、ここで必要なのは本当に資格としての「博士号」。内容は求められない。

大学での教育経験

これもほぼ必須。大学によっては明記しているところもある。だいたい1年以上が普通だが、場所によっては3年以上を求めるところも。そうなると、博士号取得後3年ぐらいはポスドクやらないといけないわけで…世知辛い世の中。なお、筆者の非常勤経験は、内定が出た段階で大学だけだと2年半（高専を入れて4年）であった。

必要度　☆2.5（必須ではないが，重要度が高い）

博論単著（もしくは海外著名ジャーナル）

博論単著は、この分野だとかなり重要。計量系なら必要はないだろうけど。

また、これはしょうもない話だが本の「分厚さ」も結構重要。今までの経験上「こんな分厚い本を書かれて凄いですね！」と言われた事が多い。たかがお世辞、されどお世辞。

査読論文の「量」

社会学では強く重視されているようには思わないが、それでも最低限の量はいる。経験的には、3本~5本程度だろうか。単著があるかないかでも変わってくる。

科目適合度の高い教育経験

教育経験は一般にあれさえすればいいという考えが支配的なように思うが、そうではないというのが筆者の考え。というのも、今までの経験上、担当科目と適合性が高い科目を経験しているかどうかは明らかに見られているから。

特にこれは、科目名だけではなく、授業形態・人数に関しても当てはまる。理想論を言えば、社会学関連でポストを得るためには、以下の形態の授業の担当経験があることが望ましいと思われる。

• 大規模講義（100人以上）※特に大規模私大の場合
• 中規模講義（30-100人）
• 少人数演習＋初年次教育
• 少人数演習＋ゼミ　※専門科目教員の場合
• 社会調査系実習※社会調査系ポストの場合
• そのポストと直接関連する講義・演習科目

これは、逆に言えばそれまでに先輩などから受けていた科目の性質によって、ある程度出せる公募が変わってくるということでもある。例えば都内私大に就職したいなら、大規模講義の経験はあったほうがいい。逆に国公立大に就職したいなら、少人数演習や研究室運営の経験があったほうが望ましいだろう。 

必要度☆2（あったほうが望ましい）

単著・査読論文の「質」

面接に呼ばれる段階となると、業績の内容も読み込まれることとなる。となると、ここが審査委員に受けが良いかどうかは、採用序列に決定的な影響を与える。筆者の経験でも、面接に呼ばれた際は、やはりある程度先生方がこちらの研究に興味を持ってくれているケースが多かった。

研究費獲得経験（DC・PDなどフェローシップ含む）

必須ではないが、あったほうがいい。特に、学振PDはかなり強いという印象。フェローシップがあれば研究業績も出しやすいので、フェローシップは多重的に研究者のキャリアに影響を与えることとなる。なお、イメージ的には私立よりも国公立が重視する。

英語での教育経験

これも聞かれることが多い。特に有名大学に行きたいならあったほうがいいだろう。ただ必須ではない、という感じ。海外学位が効くとしたら、ここがほぼ不問になる*2という点だろう。

必要度☆1（求められないことも多い）

学会賞

あったほうが良いのは間違いないが、どこまで効くのかは未知数。たとえば、著名学会の賞を取っている人でも、他の要件を満たさないと結構落ちているイメージである。そもそも、その賞がどこまで偉いのかは門外漢にはわからない、というのも効いているかもしれない。もちろん、他の要件が揃っていれば鬼に金棒にはなるだろう。

専門社会調査士

必要じゃないところではマジで必要ではない。ただし、量・質問わず、社会調査系科目を担当する場合、本資格が求められるのは言うまでもないので、あったほうが良いことは間違いない。

大学試験作問経験

某大学にて一回だけ聞かれる。あったほうが良いのは間違いないだろうが、しかし専任教員経験がない研究者で、これをやったことがある人がどれだけいるのか？

民間企業等での経験

民間企業等での経験が聞かれるケースは多いが、それが採用に直結しているとは思われない。むしろやぶ蛇のケースも多々あった。ただ、業種柄そうした経験があったほうがプラスになるポストはある程度あるだろう。

有名高校出身・大学の学部

私にはとんと縁がない部分ですが、やはりある程度は効くよう。特に、大学の学部は、場所によっては一貫性が強いことを望む場合があり（学部教育を受けた経験があるかどうかが問われている）、学際系だと不利になることがある。といってもほぼどうしようもない部分ですが。逆に「獣道」キャリアを面白がってくれる事例もあり。

自分じゃどうしようもないもの

年齢

恐らく重要なファクター。特に、筆者が比較的面接に呼ばれたのは年齢が大きいと思われる。上記のスキルをある程度満たした上でだが、どの大学も若返りを企図しているきらいがあるので、若さは重要。そういう意味で、筆者の世代は下駄を履かせてもらっているようなものだろう。ただ、必ずしも若くないと就職できない…ということではない。事実、私が落ちたポストで40代以上が採用されている例もあった。

性別

社会学では、一部理系などに比するとそこまでジェンダーバランスが崩れていないせいか、女性限定公募はほぼない。あるとしたら国公立大の教養教員とか・任期付き教員とかで、こういうとこに「ガラスの天井」を感じる。個人的には、もう少しアファーマティブ・アクションしたほうがいいのでは、と思う教員構成の大学も多いが。いずれにせよ、男性だから不利だと思ったことはあまりない。逆は聞いてないがもちろん有るだろうし、トランスの方はなおのことだろう。

各論

公募の出し先

そもそもなぜ筆者は首都圏限定で出しているのか。人によって色んな理由が有るだろうが、筆者の場合は家族の都合である。正直、自分はど田舎出身ということもありアウトドアとか車が好きなので、東京に固執はしてないのだが、そうも行かないという感じ。

で、一般的に、首都圏公募は競争倍率が高い、だから地方の大学公募に出せ、「若いもんは一回地方にでろ」と言われる。もちろんそれは一理あるのだが、いきなり都内の職につく望みがないというわけではない。

そもそも筆者は、上記のような意見にはあまり賛成しない。というのも、正直過去の研究者ライフコース*3を今どきの若手院生がたどるのは不可能に近いからだ。男女問わず、パートナーがいる場合はその人の職業的ライフコースを無碍にできないだろう。となると多くの場合は自ずと単身赴任となるわけだが、共働きなら男女問わず子育てをパートナーにぶん投げるのは不可能だ。首都圏内で家族の介護をされている方も居るだろう。そうであれば、一体仕事などできるものだろうか。嫁と子を連れて行って、大学教員を地方でやるなどという時代ではないので、若手の時ほど地方に行くのは難しくなっている。

これは地方大学に勤める価値が無い、と言っているのではない。むしろ、私は地方に出れる環境があるなら、出た方がいいと思っている。ただ、そういう選択が取れる人はかつてと比べ大幅に少なくなっているのではないか、ということである。

コネ（出来公募・リファラル採用）について

正直、世の中にある公募には、意中の者がいることが少なくない。特に、良い公募であればなおさらであり、筆者の経験から言っても、面接まで進んだ公募において、実質出来公募的な構造になっているもののほうが多かったぐらいである（もちろん殆どはこっちが噛ませ犬である）。では、なぜ出来公募があるのだろうか。

そもそも論：なぜ出来公募をするのか

一般に、縁故採用は忌み嫌われる。それは、能力主義的世界を実現する上で、これが妨げとなると考えられているからだろう。例えば、よく聞くのはこんなエピソードだ。自分の専門がドンピシャの公募があったら出したが落とされた。取られたのは自分よりも業績がない人だ。これは出来公募に違いない……

筆者の考えでは、こういう考えは多くの場合当てはまらない。もちろん、従順な部下を取るために、あえて（あまり科目適合性がない・業績がない）知り合いをゴリ押しするという事例がないわけではない。しかし、多くの場合出来公募は、「同僚に迎えてもいいスペックを持つ研究者を、確実に捕まえる」ためにやっている性質が強いと思う。

そもそも公募は、採用側にとっても大きな賭けだ。テニュア大学教員公募の採用者はだいたい1名のみであり、かつ大学は少人数（せいぜい数十人）の教員で多くの事務を回す必要がある職場である。となると、もし問題がある人物を雇ってしまうと、数十年に渡ってリスクとなる。これが、広義の出来公募を促すインセンティブとなる。

ここで、筆者は「広義」の、と書いた。つまり、出来公募というのにはグラデーションがあり、その強度はまちまちだ、ということ。例えば、「ガチ公募」で取られたと主張している人の中にも、「公募中に声をかけられた」人ぐらいはいるのではないだろうか。筆者の考えだと、これも縁故採用の類型に当てはまるものだと思う。世の中の公募のうち、かなりのうちは出来公募と言いうるのではないか。

だからといって、これがすべて否定されるべきだ、とまでは思っていない。そもそも民間でもリファラル採用が一般的となった昨今、信頼できる人がほしいという採用側の欲望を無視することも困難だろう。ただ、噛ませ犬として呼ばれる方はたまったものではないというのは強調しておきたい。せめて噛ませ犬には交通費と資料コピー代くらいは補填してほしいものだ。

これは逆に言えば、意中の人がいるといっても、最初から全てが決まっているわけではない、ということだ。事実、筆者も自分以外の事例で、「出来」がひっくり返った例を知っている。ただ、基本的にそれは意中の人がやらかした場合であり、基本的に二番手以下は敵失を待つ他ない。

出来公募に呼ばれるために

では、この現実を踏まえて、私たちはどうすればよいのか。筆者の考えは、広義の出来公募に呼ばれるぐらいになるべきだ、というものである。

そこで重要なのは、色んな人の話を聞く限り、少なくとも社会学系のテニュア教員は業績バトルではない、という点。おそらく、採用の際に担当者らの頭にあるのは以下のようなフローチャートだ。

1. 業績やスペックで足切り（このラインは決して高くはない・いわゆるロングリスト）
2. 科目適合性・教育経験などでさらに絞り込み、代表業績を読み込んだうえで数名に面接（いわゆるショートリスト）
3. 模擬授業と面接で「人間性」と授業ができるかを判定
4. その上で問題がある人を弾き、残りの人で誰を取るかを「コネ」やスペック、業績などを加味して決める

つまり、業績数は最初と最後にしか効かない。しかも最初の足切りのラインは決して高くはなく、最後の採用可否は業績以外の要素で決まることも多い。そもそも、日本の大学の文系大学教員は、基本的に教育職であり、事務職である。となると、基本的に求められるのは「一緒に仕事がしたい人・事務仕事ができる人」だろう。研究が面白そう、業績がすごいことはもちろん加点要素だが、それは恐らく採用の本質ではなく、上記の要点を満たさない人は同僚として迎え入れられ難い。声をかけようと思っても、業績以外の要素が障害となってポシャる、ということは結構あるのではないだろうか。

よって、もし出来公募の攻略法が、広義の出来公募に呼ばれるようになる、という点にあるのだとしたら、結局のところこの点をどの程度意識し、自身のポートフォリオ*4を作っているのか、という点が重要となる。実は、公募の前からすでに勝負は決定しているかもしれない。

なお、この言明はこの現状を無条件に肯定するものではないという点には留意されたい。出来公募はいかなるものでも許されるべきではない、という考えはありうると思うし、心情的に言えば、私はそちら側の立場である。とはいえ、そうだとしても現状がどうなっているのかを知ることは重要であると考える。

戦歴

以下は私の2年間の公募戦士履歴です。氷河期時代と比べ、だいぶ状況が変わってきたのが分かるのではないでしょうか。なお、特段の付記がない場合は、すべて専任講師・准教授のテニュア・テニュアトラック職です。また、細かいディテールの部分は事実と異なる形にしているところがあります。

なお、採用された先の情報については触れていません。また、博士号以前の就活については触れてませんが、2年で4つ程度出して全滅でした。

2022年

首都圏私大　メディア論　面接落ち

書類力入れ度　☆2　面接力入れ度☆2

正直当初出す気はなかったのだが、丁度研究の合間だったので、書類を作る時間が有り応募。初面接と相成ったが、初めての試みということもありあまり模擬授業が上手く行かず撃沈。またここは専任教員全員が面接に参加する形だったのだが、これもかなり緊張した。場慣れは重要である。

首都圏国立大　社会学全般　書類落ち

書類力入れ度　☆1

書類郵送は良いとして、まさかの業績（5点）を各6部要求してくるという鬼畜の所業。当然博論が送れないので、査読論文だけ提出したら書類落ち。色々理由はあると思うのだが、せめて現物資料は1部にしていただけないだろうか、と思った公募。

首都圏私大　社会学全般　面接落ち

書類力入れ度　☆3　面接力入れ度　☆3

自分の専門が結果的に教えられそうだったので、応募。ここも凄くてなんと模擬授業の参加者が18人！資料も当然それだけ居る。コピー代も馬鹿にならない。

2回目ということもあり、初回よりは模擬授業・面接ともに上手く言った。全般的に事務職員の権力が凄く、教員の力が弱そうな感じ（面接は6名で、うち事務職員が3名。）。事務方の「もしかしたら同じ業務内容で年収2/3の任期付き採用かも」との言葉に腹を立て、「そんな条件なら行きませんよ」と言ったせいか面接落ち。後日再公募となっていた。今思えば本命扱いだったのかもしれない。

2023年

首都圏私大　社会学理論　書類落ち

書類力入れ度　☆2

ふと「自分なら社会学理論でも出せるのでは？」と思い書類を出してみたが、全くだめ。学説史のコマを持つ公募だったので、やはり社会学の学説史の論文・教育経験がないことが問題だったのだろう。

地方国立大　経営学説史　書類落ち

書類力入れ度　☆2

珍しく経営学説史の公募。当時、社会学系の公募がなかったことも有り、他分野でも学説史＋地方なら可能性あるのでは……と思い出してみたが、書類落ちの上で再公募となっていた。これで今後経営学方面の公募は断念すべきだという結論に至る。やはり専門分野の壁は高い！

なお、以下の公募からは単著が出た後のものである。内定が出たのもこの時期

首都圏私大　メディア論　書類落ち

書類力入れ度　☆1

業務内容はこれまでの教育経験含めドンピシャに近かったが、諸事情によりまったく気が乗らず、適当な書類を出してしまった。結果として書類落ちだったので、やはり適当な書類は出さないほうが良いと痛感。

首都圏私大　社会学全般　面接落ち

面接書類力入れ度　☆2　面接力入れ度　☆3

有名私大で、かつ誰でも出せる公募だったので、ダメ元で出したらまさかの書類通過。自分のような、どの連字符社会学にも当てはまらない研究者の場合、倍率が高くてもこういう公募のほうが通りやすいのかもしれない。

面接は過去で一番気合を入れる。そのせいか、今までで反応は良かったように思えたが落選！本の内容が褒められたり、「模擬授業用資料が、うちの大学の教員からアドバイスを受けたとしか思えない程、内部事情をよく汲み取っている*5」と言われたので、行けたと思ったのだが。選考委員5名＋職員（恐らく結構偉い）1名が選考に関わる形。

落ちた理由は、恐らく授業が専門的過ぎた点と、強力なスペックを持つ意中の人が別にいた事。学部教養の人材を求めていたのはわかっていたが、強力な対抗馬がいるだろうことを鑑み、自分の専門性を推す形で学部の専門科目と教養科目の連接性をアピールしたほうが良いとの判断だったのだが、そういうのは望んでいなかったようだ。もし採用されていたら待遇的にも大金星だったので、期待したのだが、現実上手く行かない。

首都圏国公立大　社会学全般　面接辞退

面接書類力入れ度　☆3　

10年任期＋テニュア昇格有りで給与もそこまでは悪くないし、業務負担が少なく研究が捗りそうなので応募。某大学の内々定通知が出た数分後に面接の連絡があり、辞退。面接通知の段階で、本の内容が褒められたのは嬉しかった。

結論

というわけで、筆者の書類通過率は5/9で、56％であった。出し先をほぼ都内・首都圏のテニュア職に限定していることを考えれば、これはかなり高い打率だろう。一方で、だからといって直ちに内定が降ってくるわけではない。面接通過率は1/4、辞退が1。テニュア職公募は転職組も居るので、やはり狭き門ではある。が、少なくとも絶望的な数値ではない。

これだけのケースから言えることはそう多くないと思うが、一つだけ確かなことがある。それは、ある程度のスペックを揃えてから就職活動をしたほうがよい、ということだ。よく、「何が通るからわからないから、なんでも出せ」みたいな意見も聞くが、あまりそれには同意できない。そもそも、就職活動はそれ自体がコストなのであって、かつ面接まで呼ばれなければ、リターンはほぼ無い。だから、少なくとも書類通過率が高くなるまでは、書類をいっぱい書くよりも歯を食いしばって論文なり本を書いた方が良い。公募書類を50本書いても、誰も評価してくれないのだから。

では、どれくらいのスペックが要されるのか。これはいろんな要因も加味されるのでなんとも言えないが、筆者の経験からいうと、☆3と☆2.5をすべて満たし、☆2と☆1を複数満たした段階で、ほぼ書類が通るようになった。他の方の意見も聞く限り、概ねこのあたりが大体最大公約数だろう。博士号取得後、PDやポスドクの数年間をかけてこのあたりのスペックをすべて満たし、その後テニュアを狙うというのが、2023年現在の社会学系若手研究者の目指すべき有り様なのではないか、と思われる。

この意見に、違和感を持たれる方も居るだろう。そもそも、現状お金がなくて研究できないから就職したいのであって、就職するために研究しろ、なんてアドバイスにもなんにもなってないと。あるいは、数撃ちゃ当たるで就職できる事例もあるのだから、就職活動を控えめにせよという意見は本末転倒だ、という見方もあるだろう。

これらの意見は重々承知だが、しかし本質的にこれは就職活動である。大学側がこちらを選ぶと同様に、こちらも大学側を選べるようになるべきなのであり、そしてそのためには「企業としての人間」≒研究者としての「経営戦略」が必要ではないだろうか。たとえば、たまたま引っかかった大学がヤバかったときに、スペック上転職することが容易でなければ、その人の研究者人生は非常につらいものとなるだろう。あるいは、お金がないからと言って、焦って教育・学務が多い大学の非正規ポストに就職することもまた、その人の研究者人生に負の影響を与えるだろう。初職は研究者のキャリアラダーのほんの一コマに過ぎない。だからこそ、どうやってそこにリーチするか、リーチした後どう振る舞うかを考えることが重要なのである。「何が通るからわからないから、なんでも出せ」というアドバイスが有害なのは、総合的なキャリアデザインの結果として就職活動があるという認識を無くし、一種の「博打」的世界観に研究者をいざなってしまう点にある。

もう一つ、このエントリで強調しておきたいことがある。それは、現在の社会学アカデミアは決して昔のようなレベルの就職難ではなくなっている、ということだ。もちろん、全員が就職できているわけではないし、少なくとも暖冬ではない。しかし、筆者レベルの研究者ですら多く面接に呼ばれていることからもわかる通り、成果が全く報われない、という世界ではなくなりつつある。もちろん、それが文系大学院進学者の減少という、需要というよりも供給面によって生じている現象であることは悲しむべきことだ。だが、若手研究者にとってそれは、競争相手の減少という点では喜ぶべきことでもあり、かつこのトレンドはあと数年は続くだろう*6。いろんな業界を見てきた自分だから言えることだが、この職業にはやはり独自の魅力がある。なので、もしこれを見ている学部生や社会人の方がいれば、「就職できない」という理由で、社会学系大学院進学を諦めないでほしい。少なくとも修士課程までだったら、（授業料を除けば）全くデメリットはないので、多くの方が将来の進路として、大学院進学を検討してほしいと私は思っている。

*1:このひとは恩師なので、あくまでもギャグだということにはご留意ください。進学の際にはお世話になりました。あとこれ、今思うと吉見俊哉『都市のドラマツルギー』の見田先生の序文のオマージュだったんですかね。

*2:仏語・独語圏など留学者はまた別だろうが、その場合は地域研究＋語学のポストがある

*3:伝統的なのは、東大→地方国公立→都内有名私大or東大というやつ

*4:実にネオリベラル的な主体の話をしている、ということは分かっている。しかしそもそもアカデミアというのは極めてネオリベラルな社会である。その上で何をやるか、話すかということとは別に、この構造自体を知っておくことは重要だ

*5:今思えばこれは意中の応募者が、採用担当教員と相当綿密にやりとりをしていたことを露呈する発言だろう

*6:もちろん、今後の市場動向を考えれば就職した後が大変だという意見はある。だが、それもどの大学に就職するか次第ではないか。いわゆる研究者が考える「就職したい大学」は、20－30年後ぐらいまでは絶対残っているからだ。いやいや、それでも縮小する業界にはいたくないという意見もあるだろうが、しかし、30年間成長が約束されている業界が、特に日本においてどこにあるというのか？65歳まで同一業界にしがみつく気なら、どんな職業選択をしたってしんどいことには変わりはない。少なくともそれは、やりたいことを諦める理由にはならないのだ。